JR総武線・津田沼駅北口に位置し、長年にわたり地域のランドマークとして親しまれてきた「津田沼パルコ」。1977年の開業から45年にわたる歴史を経て、2023年2月末に閉店し、そのうちA館跡地では、三井不動産レジデンシャルによる商業・住宅の複合開発計画が進められています。設計は松田平田設計が担当し、既存建物の解体工事はすでに完了、現在は地下躯体の解体および埋戻し工事が進行中です。具体的な施設規模や完成時期は未定ながら、津田沼駅前の都市機能更新と新たなにぎわい創出が期待されるプロジェクトとして注目されています。
津田沼パルコA館跡地開発計画の概要
1.計画地と立地特性
JR総武線・津田沼駅北口に位置し、船橋市と習志野市にまたがる旧津田沼パルコA館跡地。
駅前デッキ直結という高い利便性と回遊性を備える都市拠点立地。
2.事業主体と設計体制
事業主体は三井不動産レジデンシャルによる商業・住宅複合開発計画。
設計は松田平田設計が担当する大規模都市建築プロジェクト。
3.津田沼パルコの歴史的背景
1977年開業、45年間にわたり津田沼駅北口のランドマークとして機能した商業施設。
2023年2月閉店により一区切りを迎えた地域商業の象徴的存在。
4.敷地条件と都市利用ポテンシャル
敷地面積約2,793㎡、商業地域、容積率600%という高度利用可能な都市条件。
住宅・商業の複合化に適した高密度開発ポテンシャル。
5.解体工事と現地進捗状況
地上部解体工事完了後、地下躯体解体および埋戻し工事が進行中。
2026年頃まで続く基盤整備フェーズ。
6.施設計画の未確定要素
建物規模、用途構成、新築工事スケジュールはいずれも未公表。
今後の事業発表に委ねられる計画具体化段階。
7.周辺再編と将来波及効果
B館の商業施設「Viit」との連携による駅前機能再編の可能性。
居住・商業の融合による新たな都市拠点形成への期待。

津田沼パルコは、1977年7月に津田沼駅北口で開業しました。当時、北口一帯は区画整理が進み、大型商業施設が相次いで誕生する時期で、「津田沼戦争」とも呼ばれる激しい商業競争の舞台となっていました。パルコは、単なる物販施設にとどまらず、ファッションやカルチャーの発信拠点として若者を中心に支持を集め、津田沼駅北口の顔ともいえる存在へと成長しました。

A館は駅前デッキと直結し、B館と連絡通路で結ばれた一体的な商業空間を形成。店舗面積は全体で約4万8,000㎡に及び、長年にわたり地域の生活と文化を支えてきました。しかし、郊外大型商業施設の台頭や消費行動の変化、建物の老朽化などを背景に、2023年2月28日をもって閉店。最終日には多くの来場者が訪れ、地域に深く根付いた施設であったことを改めて印象づけました。


跡地開発の対象となるA館は、船橋市前原西二丁目および習志野市津田沼一丁目の一部にまたがる立地で、敷地面積は約2,793㎡です。用途地域は商業地域、建ぺい率80%、容積率600%と、高度利用が可能な都市型立地となっています。
既存建築物は鉄筋コンクリート造、地上7階、地下2階建て、延床面積約1万9,700㎡で、B館と地下・地上階で接続されていました。A館の土地・建物は、地元法人や個人所有者から三井不動産レジデンシャルが取得し、駅前立地を活かした新たな複合開発が計画されています。設計を担当する松田平田設計は、大規模複合施設や都市再開発で実績を持つ設計事務所であり、建築計画の質にも期待が集まります。


A館の地上部解体工事は、「(仮称)船橋市前原西二丁目計画 既存建物解体工事(地上部)」として実施され、2023年夏から2024年春にかけて進められました。施工は三井住建道路が担当し、2024年時点で建物は完全に解体され、更地となっています。
その後、2025年6月からは「(仮称)千葉県船橋市前原西二丁目計画 地下解体および埋戻し工事」が着工しており、2026年6月頃までの工期が予定されています。これにより、地下躯体の撤去や地盤の整備が進められ、将来の新築工事に向けた基盤づくりが本格化している段階といえます。なお、新築工事の着工時期や建物規模、用途構成については、現時点では「未定」とされています。


一方で、津田沼パルコのB館は、既存建物を活用しながら商業施設「Viit(ビート)」として2023年3月にリニューアルオープンしました。段階的に新店舗の開業が進み、駅北口の商業機能を一定程度維持しています。
A館跡地の再開発が本格化すれば、Viitとの相乗効果により、津田沼駅北口エリア全体の回遊性や滞在価値の向上が期待されます。住宅と商業を組み合わせた複合開発となれば、定住人口の増加と日常利用のにぎわいが同時に生まれ、かつて「津田沼の顔」として親しまれたエリアが、新たな都市拠点へと進化していく可能性もあります。今後公表される計画内容やスケジュールの動向が、引き続き注目されます。
最終更新日:2026年1月24日