京王電鉄は、連続立体交差事業により高架化が進められている京王線明大前駅にあわせ、井の頭線明大前駅ホームを南側（渋谷方）へ移設する方針を明らかにしました。これは、京王線ホームの位置変更に伴って両線の接続関係を再構築し、乗換動線の改善や混雑緩和を図るものです。
明大前駅は1日平均約9.1万人が利用する京王電鉄の主要結節点であり、今回の移設は、駅全体の利便性と安全性を向上させる大きな節目となります。工事は、今後予定される京王線上り線（新宿方面）高架化への切替時期に合わせて実施される見込みです。
→京王電鉄株式会社 井の頭線明大前駅ホーム移設に関するお知らせ
京王井の頭線明大前駅ホーム移設の概要
1．井の頭線ホームの南側移設
京王線高架化に合わせて、井の頭線明大前駅ホームを渋谷方へ移設する計画。
乗換動線の最適化と駅機能の再構築を目的とした施策。
2．京王線連続立体交差事業との一体推進
笹塚～仙川間約7.2kmで進む大規模連立事業との連動による構造再編。
25か所の踏切除却と都市計画道路立体化を目指す広域的都市整備。
3．新ホームの位置と構造の特徴
現ホームより数十メートル南側に移設し、京王線高架ホーム下部へ配置。
相対式ホームを維持しつつ、混雑緩和を図る新設計。
4．利用者動線の改善と混雑緩和
階段位置の変更により、乗換動線を短縮し車内混雑を均等化。
通路拡幅と案内サイン整備による安全性・快適性の向上。
5．工事工程と施工体制
京王線高架化の第2工区と交差、営業運転を継続しながら施工。
京王線上り線高架化切替にあわせて段階的に実施される計画。
6．地域交通と防災への波及効果
高架化による踏切撤去で周辺道路の渋滞を緩和。
防災性の向上や緊急車両通行の円滑化につながる効果。
7．今後の見通しと展開
移設時期は高架化工程の進捗に応じて発表予定。
利便性と都市機能の両立を図る明大前駅再編の新たな段階。
京王井の頭線明大前駅ホームの移設は、京王線笹塚駅～仙川駅間約7.2kmで進行中の「連続立体交差事業（連立事業）」の一環です。この事業は、東京都と世田谷区・杉並区・調布市が協力し、京王線の25か所の踏切を除却するとともに、7か所の都市計画道路を立体化する大規模プロジェクトです。明大前駅はその中心部に位置しており、線路の高架化によって周辺の交通渋滞解消、地域分断の解消、安全性の向上などが期待されています。京王線ホームの構造変更により、井の頭線との接続位置を最適化する必要が生じたことが、今回のホーム移設の直接的な要因です。
移設後の井の頭線ホームは、現行の位置からおよそ数十メートル南側（渋谷方）へシフトし、京王線の新しい高架ホーム下部に配置される形となります。配置図では、現在の「現ホーム」に対して「計画上のホーム」が渋谷方向へ移り、京王線との乗換位置がより合理的な位置に再設定されていることが確認できます。構造的には、従来と同じ相対式ホームが採用されます。これにより、渋谷行き方面ホームが後方で京王線と接続することにより、前方に混雑が偏るのを防ぎ、混雑状況の均等化を図るものとなります。
明大前駅では、京王線・井の頭線の相互乗換えが非常に多く、特に朝夕のラッシュ時には階段付近の混雑が恒常的な課題でした。現状では、井の頭線渋谷方面行の前方車両が階段付近に位置するため、前寄り車両への集中が顕著でした。ホーム移設後は、乗換階段の位置が相対的に後方車両側へ移ることで、車内の混雑が均等化されると期待されています。また、階段や通路の幅が拡大される可能性もあり、ラッシュ時でも人の流れが滞りにくくなり、安全性の面でも改善される見込みです。現在よりも視認性を高める案内サインの整備や照明の増設なども進められる可能性があります。
今回の井の頭線ホーム移設は、連立事業の進捗と密接に連動しています。明大前駅を含む「第2工区」では、2018年度から段階的に準備工事が進められており、仮設構造物の構築や地中障害物撤去、基礎杭の打設などが行われています。高架化工事は線路を営業運転しながら行う必要があるため、工程管理と安全確保が極めて重要です。井の頭線ホームの移設は、京王線上り線高架化切替のタイミングで実施される計画であり、切替後は順次、下り線の高架化や駅施設の最終整備へと進む予定です。
井の頭線ホーム移設の実施時期は、京王線高架化工事の工程が具体化する段階で正式に公表される見込みです。京王電鉄では、工事期間中も安全確保と利用者案内の充実を図り、できる限り通常運行を維持しながら施工を進める方針です。完成後は、乗換動線の短縮や混雑緩和により、明大前駅全体の快適性が向上するとともに、地域の防災性や都市交通ネットワークの信頼性も高まります。さらに、高架化により踏切が撤去されることで周辺道路の渋滞緩和や救急車両の通行円滑化にも寄与し、沿線全体に波及効果をもたらすと期待されています。
最終更新日：2025年10月20日
