2025年11月4日、岐阜県飛騨市で飛騨高山大学が入る複合共創拠点「soranotani(ソラノタニ)」の地鎮祭が執り行われました。本プロジェクトは、飛騨古川駅東開発株式会社が主導し、建築家の藤本壮介氏が設計、慶應義塾大学医学部教授でありCo-Innovation University(コーイノベーションユニバーシティ、以下CoIU)学長候補の宮田裕章氏がプロデュースを担当する、飛騨古川駅東エリア再開発の中核となる計画です。2027年度の開業を目指し、「知・産業・暮らし・観光」が交差する共創の拠点として整備が進められます。
→学校法人CoIU 藤本壮介設計、宮田裕章プロデューサー 飛騨古川駅東に地域とつながる共創拠点「soranotani」地鎮祭を開催
soranotani(ソラノタニ)の概要
1.プロジェクトの概要
飛騨古川駅東エリアに誕生する複合共創拠点「soranotani」。
地域・大学・企業・行政が交わる新しいまちづくりの舞台。
2.設計とプロデュース
建築家・藤本壮介氏による大屋根の象徴的デザイン。
宮田裕章氏が手がける「共創のエンジン」としての構想。
3.建築コンセプト
飛騨の盆地をモチーフにした包容的な空間構成。
多様な活動が響き合う“お椀型の風景”の創出。
4.施設構成と機能
飛騨高山大学関連機能、商業、宿泊、温浴、アート展示を内包。
地域資源を活かした体験と交流の複合空間。
5.地域連携と波及効果
住民・企業・学生が協働する共創のデザイン。
学び・産業・観光が循環する地域エコシステムの形成。
6.開発体制とスケジュール
事業主体は飛騨古川駅東開発株式会社。
2027年度開業を目指す官民連携による再開発事業。
7.飛騨から未来への展開
Co-Innovation Universityとの連携による学びの拠点。
飛騨から世界へ広がる共創とイノベーションの発信地。

「soranotani」は、飛騨古川駅東エリアに誕生する複合共創拠点で、地域と来訪者、企業、大学、行政が協働する新たなまちづくりの舞台を目指しています。敷地面積は約21,300㎡、建築面積は約8,900㎡。施設内には飛騨高山大学の大学関連機能(ラーニングコモンズ、ワーキングスペース、学生寮など)をはじめ、アート展示、全天候型の子どもの遊び場、屋外芝生広場、商業・温浴・ホテル・飲食施設などを配置します。さらに飛騨の地域資源である薬草や木材を活用した体験型コンテンツも提供予定とされています。駅前に多様な機能が集まることで、地域の活性化と回遊性向上、観光誘致の促進が期待されています。

設計を手掛ける藤本壮介氏は、「飛騨の盆地がもつ包み込む力を建築に翻訳した」と語り、広くお椀のように広がる大屋根の下で多様な活動が響き合う空間を構想しています。大屋根は地域の人々、学生、旅人などが自然に交わる象徴的な場として機能し、多様性と一体性が共存する新しい風景を生み出すことを目指しています。
一方、プロデューサーの宮田裕章氏は「soranotani」を“地域を舞台に、世代や立場を超えて人々が出会い、問いを開き、実装へと踏み出す共創エンジン”と位置づけます。AIやデジタル技術が進展する時代において、人間が持つ創造と協働の力を引き出すことを目的に、産業・教育・文化を横断するエコシステムの形成を掲げています。

「soranotani」は単なる複合施設ではなく、関係を生み出す“共創のデザイン”が特徴です。地域住民や企業、行政、大学が交わることで課題の発見から実装までを循環させ、持続的な地域イノベーションを促進します。
また、施設を中心に街中キャンパスや地域拠点をゆるやかに結び、歩きながら学び・交流できる回遊性を整備。デジタル連携やモビリティの活用により、まち全体が一つの学びのフィールドとして機能します。さらに、地域産業・文化・人材など飛騨に眠る潜在力を体験や事業へと結びつけることで、地域が自ら価値を生み続ける循環型のまちづくりを推進します。

事業主体は飛騨古川駅東開発株式会社。設計を藤本壮介建築設計事務所、プロデュースを宮田裕章氏が担当します。2027年度の開業を目指し、建設工事と並行してCo-Innovation Universityの施設・カリキュラム整備も進行中です。大学・企業・行政・住民が一体となり、研究・教育・産業・観光を結ぶ共創ネットワークを形成していく予定です。

「soranotani」は、飛騨古川から世界へと開かれた共創のプラットフォームとして位置づけられています。新たに開設予定のCo-Innovation Universityとの連携により、学びと社会実装を結びつけ、地域からグローバルへと波及する価値創出を目指します。
藤本氏の建築が描く“空に開かれた器”と、宮田氏の提唱する“共創のエンジン”が交わることで、飛騨の地に新しい風景と活動が生まれようとしています。地鎮祭を経て動き出した本プロジェクトは、地域に根ざしながらも未来へとつながる共創拠点として、その成長が注目されています。
最終更新日:2025年11月5日